◆「DX実現の力になる SAC（予測分析）、Ariba Networkの活用セミナー」2021年7月15日に開催終了 コロナ禍以降、激動する経済環境に対応するために、「経営のアジリティ（敏捷性）」がより強く求められています。同時に、企業の課題となっている「デジタルトランスフォーメーション（DX）」は、経営のアジリティを高める重要な変化として認知されています。情報基盤としてSAP S/4HANA・SAP ERPを利用している企業は、すでにDXの下地が整っていると言えます。そこに、SAP社が提供するクラウドサービスを組み合わせることで、DXの推進力となり、より高い効果を得ることができます。今回のセミナーでは、数あるSAPクラウドサービスの中から、SAP Analytics Cloud、Ariba Networkに焦点を当てて、SAPクラウドサービスの活用価値をお伝えしました。

◆「SAP on AWSのメリット "SAP S/4HANA移行" 5つの事例から導く成功の秘訣」2021年5月27日に開催終了 弊社では複数のSAP S/4HANA移行プロジェクトを推進しており、この5月には、弊社のお客様の１社が無事本稼働を迎えることができました。また、クラウドサービスのAWS（アマゾン ウェブ サービス）を活用して効率的にプロジェクトを進めることができた事例も出てきています。本セミナーでは、5つのお客様事例を題材として、SAP S/4HANA移行のバリエーションと、移行プロジェクトを成功させる秘訣をご紹介いたしました。

◆「SAP経理業務のペーパーレス化推進セミナー」2021年3月18日／4月15日（好評につき追加開催）開催終了 令和3年度の税制改正は、非効率な紙業務から脱却したい企業様にとってチャンスです。昨年閣議決定された令和3年度税制改正の大綱では、テレワークの推進・業務のデジタル化を制度面から後押しする趣旨で、電子帳簿等保存制度の見直しが盛り込まれました。本セミナーでは、以下のような疑問にお答えしました。

• ■ 令和3年度の税制改正によって、電子帳簿保存制度がどう変わるか
• ■ 新しい電子帳簿保存制度への対応で得られる恩恵は何か
• ■ SAP ERP・SAP S/4HANAの標準機能は、どこまで電子帳簿保存制度の要件に対応しているか

また、電子帳簿保存法に対応している弊社のソリューション「らくらく登録ワークフロー会計伝票」を例に、経理業務をSAPでペーパーレス化するプロセスについてご紹介いたしました。

◆「SAPの電子申告義務化対策ソリューションセミナー」2021年2月18日に開催終了 2020年4月1日以後に開始する事業年度から、大法人※が行う法人税および地方法人税の申告は、e-Tax（eLTAX）によって行うことが義務化されました（大法人の電子申告義務化）。手続きが電子化されることによって、国税庁指定様式でのデータの作成や文字制約に伴うデータ変換等、新たな作業が発生します。SAPシステムでは、電子申告用のデータを作成する機能が標準で用意されておらず、これを手作業で行うと変換ミスに伴う申告漏れや内部統制逸脱のリスクが発生します。本セミナーでは、今回の法改正の概要を説明し、課題解決のために開発した弊社ソリューションをご紹介いたしました。（※資本金の額等が1億円を超える内国法人等）

◆「Cloud Express Roadshow 2020 Online　SAP S/4HANA移行プロジェクト 成功をもたらす秘訣」2020年11月10日に開催終了（共催：アマゾン ウェブ サービス ジャパン株式会社） SAP ERPの製品保守終了を見据え、SAP ERPからSAP S/4HANAへ移行する企業が増えています。静岡県でも、日研フード㈱様（天然調味料と健康志向食品の研究開発・製造を手掛ける食品メーカー）のSAP　S/4HANAコンバージョンプロジェクトが進行中です。同社は既にSAP ERPの基盤としてAWSを利用しており、本プロジェクトにおいてもAWSを活用しています。本セミナーでは、実例をもとに、SAP S/4HANAコンバージョンにおいてよく発生する課題とその乗り越え方をご紹介いたしました。