◆「いかにサプライチェーンDXを実現するか―SAP Business Network―」2022年12月09日に開催終了

◆「SAP S/4HANA活用の第一歩 －SAP Fioriを使いこなす－」2022年10月27日に開催終了SAP S/4HANAの能力を発揮できておらず、システム活用の悩みを抱える企業様が少なくありません。SAP S/4HANA活用への第一歩として、代表的な新機能である「SAP Fiori」をおすすめします。SAP S/4HANAの新しいUIである「SAP Fiori」は、注視すべき数値やKPIが一つの画面にダッシュボードとして集約され、一目見るだけで次のアクションを可能にします。効果が得やすく手軽な導入コストで始めることができるため、活用の第一歩として最適です。本セミナーではSAP S/4HANAの活用を目的に、SAP活用を支援するサービスとSAP Fioriの具体的な機能や効果をご説明し、デモを交えつつ活用例をご紹介いたしました。

◆『SAP S/4HANA移行セミナー 移行PJで解る成功の秘訣、最新動向「RISE with SAP」』2022年9月22日に開催終了SAP ERPの製品保守終了を見据えSAP ERPからSAP S/4HANAへ移行する企業が増えています。SAP S/4HANA移行に関わる大きな変化点として挙げられるのは、SAP S/4HANAが原則SaaS型のクラウドサービスでの利用となり、クラウドパッケージ「RISE with SAP」として提供される点です。本セミナーでは、SAPジャパン（株）渡井氏からRISE with SAPとそのバンドルされるクラウドサービスについてのご説明と、移行プロジェクトでRISE with SAPを採用するメリットをご紹介いただきました。また、弊社からは複数のお客様事例を題材に、SAP S/4HANA移行のバリエーションと移行プロジェクトを成功させる秘訣をご紹介いたしました。

◆『SAP SuccessFactors導入事例から分かる「戦略人事」実現への近道』2022年8月25日に開催終了「組織」「人財」は、社会への貢献と持続的な発展のための源泉であり、それらパフォーマンスの向上は企業にとって重要課題と言えます。そのため経営戦略を達成するための「戦略人事」改革に乗り出し、給与や労務管理が中心であった従来の人事部門の役割を見直されている企業が増えています。しかしながら、改革の夢を描いたところで、現実の業務「紙ベースの処理」や「部署・担当者単位で個別最適化された仕組み」が足枷となり、行き詰まる企業も少なくありません。本セミナーでは、実際にSAP SuccessFactors導入PJ中の企業様の事例を取り上げ、戦略人事を実現するステップをご紹介いたしました。

◆「SAPシステムのインボイス制度対応セミナー」2022年7月21日に開催終了2023年10月1日から、消費税の仕入税額控除の方式としてインボイス制度（適格請求書等保存方式）が導入されます。この制度では、適格請求書発行事業者が交付する「適格請求書（インボイス）」等の保存が仕入税額控除の要件となります。本セミナーでは、昨年12月に開催いたしましたセミナーの内容（制度の概要、SAPシステムに及ぼす影響、制度開始前に必要となる対応）をおさらいしつつ、より具体的な例を交え、制度への対策を解説いたしました。また、見落としがちな制度開始後の運用についても言及いたしました。

◆SAP Sapphire TOKYO「日本の商慣行に適したS&OP手法とは？ －SAP IBPの活用－」2022年7月13日～15日オンデマンド配信終了経営層と現場が生産・販売・在庫について金額・数量両面で意思統一を図る「S&OP」の考え方が注目されていますが、現場の自主性を尊重する日本では導入が困難なケースがあります。本セッションでは、日本の商慣行に適したS&OPの導入手法をご紹介し、サプライチェーンの可視化を実現するSAP IBP（SAP Integrated Business Planning）の高度な機能と、日本企業でも使いやすいソフテス独自の計画モデル・Excel画面イメージをご紹介いたしました。

◆「サプライチェーンのデジタル改革を実現するSAP Business Network」2022年6月30日に開催終了コロナ禍に起因する半導体不足や、地政学的なリスクによって、サプライチェーンの分断は企業のBCP（事業継続計画）策定において看過することのできない重大な課題として認識されつつあります。SAP社からはIntelligent Enterpriseのコンセプトのもと、デジタルコアたるSAP S/4HANAやSAP ERPと、サプライヤーとを繋ぐSAP Business Networkが提供されており、これらの導入によりプライチェーン分断リスク（機会損失）の低減と調達購買業務の効率化をもたらします。本セミナーでは、SAP Business Networkによるサプライヤーとのデータ連携について解説し、サプライチェーンのデジタル化がどのように実現されるかをご紹介いたしました。

◆『RISE with SAPで実現する「SAP S/4HANA移行」 成功の秘訣』2022年3月3日に開催終了RISE with SAPにバンドルされるサービスのスターターパックを活用し、将来の基盤整備のために新たな取り組み（Proof of Concept）を並行して開始することが、SAP S/4HANA移行の新しい方式として広がりつつあります。本セミナーでは、SAPジャパン（株）渡井氏からRISE with SAPとそのバンドルされるクラウドサービスについてのご説明と、移行プロジェクトでRISE with SAPを採用するメリットをご紹介いただきました。また、弊社からは複数のお客様事例を題材に、SAP S/4HANA移行のバリエーションと移行プロジェクトを成功させる秘訣をご紹介いたしました。

◆『DX実現の力になるSAP Analytics Cloud & SAP Fiori活用セミナー』2022年2月17日に開催終了コロナ禍以降、「経営のアジリティ（敏捷性）」がより強く求められています。デジタルトランスフォーメーション（DX）は、「経営のアジリティ」を高める重要な変化として認知されています。SAP S/4HANAやSAP ERPを利用している企業は、データを蓄える仕組みが既に備わっていると言えます。その蓄えたデータを整理・分析し、迅速に正しい意思決定をすることがDX推進の第一歩となります。本セミナーでは、意思決定を強力にサポートしDX実現の力になるSAP Analytics CloudとSAP Fioriの活用法を、事例を交えつつご紹介いたしました。

◆『「サプライチェーンのDX」「サステナブル調達」を同時に実現するためのAriba Network活用セミナー』2022年1月27日に開催終了コロナ禍以降、激動する経済環境に対応するために、「デジタルトランスフォーメーション（DX）」によるサプライチェーンのレジリエンス（回復力や治癒力）強化の必要性が認知されています。一方で、2015年に国連サミットで持続可能な開発目標（SDGs）が採択されてから、「サステナブル調達」に対するステークホルダーの要請も高まっています。この2つの要求は、SAP Business Network（Ariba Network）の登場によって解決の緒についています。本セミナーでは、今注目を集めているAriba Networkを取り上げ、「サプライチェーンのDX」と「サステナブル調達」の第一歩を踏み出すための活用法をお伝えしました。

◆「SAPシステムの適格請求書（インボイス）制度対応セミナー」2021年12月14日に開催終了2023年10月1日から、複数税率に対応した消費税の仕入税額控除の方式として、「適格請求書等保存方式（いわゆるインボイス制度）」が導入されます。適格請求書等保存方式では、「適格請求書発行事業者」が交付する「適格請求書（インボイス）」等の保存が仕入税額控除の要件となります。
本セミナーでは、まず制度の概要を説明いたしました。次に、SAP ERP・SAP S/4HANAを運用中の企業が適格請求書を発行するにあたり、SAPシステムにどのような影響があるか、実務上どのような対応が必要になるのかを、例を交えつつ解説いたしました。

◆『改善、諦めていませんか？「事例」から学ぶSAP運用改善セミナー』2021年11月18日に開催終了いくら動作の良いシステムでも、経営改革・業務革新に無益では価値を生みません。「経営情報の活用」「現場業務の最適化を図ること」、これが SAPシステム導入の目的であったはずです。しかし現実には、「引継ぎができていない」「マスタの精度が悪い」「システム運用負荷が高い」等、様々な悩みを抱え、SAPシステムの真の力を発揮させることができていない企業が少なくありません。
このような課題は、外部の運用支援サービスを活用することで改善できるケースがあります。本セミナーでは、運用改善と業務改革を実現された弊社のお客様の事例をご紹介する他、効果的な運用のポイントと保守ベンダーとのあるべき関係を、実例を交えつつご紹介いたしました。

◆『RISE with SAPで実現する「SAP S/4HANA移行」 成功の秘訣』2021年10月14日に開催終了本年1月にSAP社が発表した「RISE with SAP」により、SAP S/4HANA移行プランの選択肢が増え、これを採用することで、SAP S/4HANAのクラウドサービス（SAP S/4HANA Cloud, private edition）へ直接移行できるようになります。本セミナーでは、SAPジャパン（株）渡井氏から「RISE with SAP」をご紹介いただき、移行プロジェクトにおけるその採用のメリットをご紹介いたしました。 また、弊社から複数のお客様事例を題材に、SAP S/4HANA移行のバリエーションと移行プロジェクトを成功させる秘訣をご紹介いたしました。

◆「DX実現の力になる SAC（予測分析）、Ariba Networkの活用セミナー」2021年7月15日／9月22日（好評につき追加開催）開催終了 コロナ禍以降、激動する経済環境に対応するために、「経営のアジリティ（敏捷性）」や「企業のレジリエンス（回復力や治癒力）」がより強く求められています。同時に、企業の課題となっている「デジタルトランスフォーメーション（DX）」は、経営のアジリティを高める重要な変化として認知されています。情報基盤としてSAP S/4HANA・SAP ERPを利用している企業は、すでにDXの下地が整っていると言えます。そこに、SAP社が提供するクラウドサービスを組み合わせることで、DXの推進力となり、より高い効果を得ることができます。今回のセミナーでは、数あるSAPクラウドサービスの中から、SAP Analytics Cloud、Ariba Networkに焦点を当てて、SAPクラウドサービスの活用価値をお伝えしました。

◆「SAP on AWSのメリット "SAP S/4HANA移行" 5つの事例から導く成功の秘訣」2021年5月27日に開催終了 弊社では複数のSAP S/4HANA移行プロジェクトを推進しており、この5月には、弊社のお客様の１社が無事本稼働を迎えることができました。また、クラウドサービスのAWS（アマゾン ウェブ サービス）を活用して効率的にプロジェクトを進めることができた事例も出てきています。本セミナーでは、5つのお客様事例を題材として、SAP S/4HANA移行のバリエーションと、移行プロジェクトを成功させる秘訣をご紹介いたしました。

◆「SAP経理業務のペーパーレス化推進セミナー」2021年3月18日／4月15日（好評につき追加開催）開催終了 令和3年度の税制改正は、非効率な紙業務から脱却したい企業様にとってチャンスです。昨年閣議決定された令和3年度税制改正の大綱では、テレワークの推進・業務のデジタル化を制度面から後押しする趣旨で、電子帳簿等保存制度の見直しが盛り込まれました。本セミナーでは、以下のような疑問にお答えしました。

• ■ 令和3年度の税制改正によって、電子帳簿保存制度がどう変わるか
• ■ 新しい電子帳簿保存制度への対応で得られる恩恵は何か
• ■ SAP ERP・SAP S/4HANAの標準機能は、どこまで電子帳簿保存制度の要件に対応しているか

また、電子帳簿保存法に対応している弊社のソリューション「らくらく登録ワークフロー会計伝票」を例に、経理業務をSAPでペーパーレス化するプロセスについてご紹介いたしました。

◆「SAPの電子申告義務化対策ソリューションセミナー」2021年2月18日に開催終了 2020年4月1日以後に開始する事業年度から、大法人※が行う法人税および地方法人税の申告は、e-Tax（eLTAX）によって行うことが義務化されました（大法人の電子申告義務化）。手続きが電子化されることによって、国税庁指定様式でのデータの作成や文字制約に伴うデータ変換等、新たな作業が発生します。SAPシステムでは、電子申告用のデータを作成する機能が標準で用意されておらず、これを手作業で行うと変換ミスに伴う申告漏れや内部統制逸脱のリスクが発生します。本セミナーでは、今回の法改正の概要を説明し、課題解決のために開発した弊社ソリューションをご紹介いたしました。（※資本金の額等が1億円を超える内国法人等）

◆「Cloud Express Roadshow 2020 Online　SAP S/4HANA移行プロジェクト 成功をもたらす秘訣」2020年11月10日に開催終了（共催：アマゾン ウェブ サービス ジャパン株式会社） SAP ERPの製品保守終了を見据え、SAP ERPからSAP S/4HANAへ移行する企業が増えています。静岡県でも、日研フード㈱様（天然調味料と健康志向食品の研究開発・製造を手掛ける食品メーカー）のSAP　S/4HANAコンバージョンプロジェクトが進行中です。同社は既にSAP ERPの基盤としてAWSを利用しており、本プロジェクトにおいてもAWSを活用しています。本セミナーでは、実例をもとに、SAP S/4HANAコンバージョンにおいてよく発生する課題とその乗り越え方をご紹介いたしました。

◆「SAPの電子申告義務化対策ソリューションセミナー」2020年11月25日／12月9日開催終了 2020年4月1日以後に開始する事業年度から、大法人※が行う法人税および地方法人税の申告は、e-Tax（eLTAX）によって行うことが義務化されました（大法人の電子申告義務化）。手続きが電子化されることによって、国税庁指定様式でのデータの作成や文字制約に伴うデータ変換等、新たな作業が発生します。SAPシステムでは、電子申告用のデータを作成する機能が標準で用意されておらず、これを手作業で行うと変換ミスに伴う申告漏れや内部統制逸脱のリスクが発生します。本セミナーでは、今回の法改正の概要を説明し、課題解決のために開発した弊社ソリューションをご紹介いたしました。（※資本金の額等が1億円を超える内国法人等）

◆「このSAP ERP導入手法は轍を踏まない」2020年9月開催、好評のため2021年12月まで随時開催 「経営判断の迅速化」「生産性の向上」「コスト構造の見直し」など、高い志を持って基幹システムを選定し、導入プロジェクトを推進したものの、蓋を開けてみると成功とは言い難い結果となった事例は多くあります。ソフテスには、難航したSAP導入プロジェクトに途中から参画し、本稼働まで導いた実績がございます。本セミナーでは、基幹システム導入の検討ポイントや、プロジェクトの進め方、導入に向けた社内の意識改革、上記のようなよくある失敗をしない、弊社の導入手法についてご紹介いたしました。